住宅ローン&不動産
賃貸 vs 持ち家比較計算機
一定期間における購入と賃貸の総コストを評価しましょう。
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比較パラメータ
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比較結果
購入により10年間で¥59,142の純コストを削減
- 最終保有自己資本
- ¥178,139
- 将来の物件評価額
- ¥403,175
- 支払済住宅ローン利息
- ¥133,516
- 購入の優位性
- +¥59,142
- 購入者の総支出額
- ¥340,671
- 失われた投資機会収益
- ¥42,703
- 最終保有自己資本 (44.2%)¥178,139
- 住宅ローン残債 (49.8%)¥200,846
- 売却諸費用 (6.0%)¥24,190
10年間で¥178,139の純資産が購入者の支出を相殺します。短期的には諸費用が影響しますが、長期的には不動産価格の上昇と家賃高騰により購入が大きく有利になります。
| 項目 | 現在 (3%) | +1% (4%) |
|---|---|---|
| 将来の物件評価額 | ¥403,175 | ¥444,073 |
| 最終保有自己資本 | ¥178,139 | ¥216,583 |
| 購入の優位性 | ¥59,142 | ¥97,586 |
年1%の上昇率増加により期末資産が¥38,444増加し、購入の純コストがさらに低下します。
一定の価格上昇率、固定金利、家賃上昇率を前提としたキャッシュフロー試算です。税控除等は含まれません。
賃貸と購入コストの推移
総コストの比較と、購入が有利になるタイミングを確認しましょう。
年
コスト比較ダイジェスト
- 月額家賃(1年目)
- ¥1,900
- 10年後の家賃
- ¥2,479
- 純コスト合計
- ¥264,376
- 月額ローン返済
- ¥1,439
- 固定資産税と保険 / 月
- ¥450
- 維持費 / 月
- ¥250
- 最終保有自己資本
- ¥178,139
- 純コスト合計
- ¥205,234
年ごとの内訳
毎年の家賃、購入コスト、資産、コスト差の推移を比較。
| 年 | 月額家賃 | 物件価格 | 住宅ローン残債 | 最終保有自己資本 | 購入の純コスト | 賃貸の総コスト |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 年 1 | ¥1,900 | ¥309,000 | ¥237,053 | ¥53,407 | ¥43,437 | ¥23,100 |
| 年 2 | ¥1,957 | ¥318,270 | ¥233,924 | ¥65,250 | ¥62,610 | ¥46,884 |
| 年 3 | ¥2,016 | ¥327,818 | ¥230,602 | ¥77,547 | ¥81,511 | ¥71,373 |
| 年 4 | ¥2,076 | ¥337,653 | ¥227,075 | ¥90,319 | ¥100,129 | ¥96,587 |
| 年 5 | ¥2,138 | ¥347,782 | ¥223,330 | ¥103,585 | ¥118,452 | ¥122,548 |
| 年 6 | ¥2,203 | ¥358,216 | ¥219,355 | ¥117,368 | ¥136,470 | ¥149,280 |
| 年 7 | ¥2,269 | ¥368,962 | ¥215,135 | ¥131,690 | ¥154,170 | ¥176,804 |
| 年 8 | ¥2,337 | ¥380,031 | ¥210,654 | ¥146,576 | ¥171,540 | ¥205,145 |
| 年 9 | ¥2,407 | ¥391,432 | ¥205,896 | ¥162,050 | ¥188,566 | ¥234,328 |
| 年 10 | ¥2,479 | ¥403,175 | ¥200,846 | ¥178,139 | ¥205,234 | ¥264,376 |
よくあるシナリオ
代表的な条件を並べて比較できます。
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よくある質問
この計算機に関するよくある質問への回答。
持ち家購入の実質的な純コストとは何ですか?
購入純コストとは、頭金・金利・固定資産税・修繕費・諸費用などの総支出から、将来売却して手元に残る純資産(売却益からローン残債と手数料を控除)を差し引いた実質的な負担額です。
賃貸と購入の損益分岐点(年数)とは何ですか?
損益分岐点とは、物件価値の上昇とローン元金の減少によって蓄積された純資産が、購入時の諸費用や保有コストを相殺し、賃貸よりも購入が有利になる年数を指します。
なぜ購入初期の数年間は賃貸より割高になるのですか?
購入時の仲介手数料や税金などの初期費用(物件価格の3〜7%)がかかり、また返済初期は利息割合が高いため、短期保有では賃貸が有利になりやすい傾向があります。
賃貸と購入を比較する5%ルールとは何ですか?
物件価格の約5%(税金1%、修繕維持費1%、資本コスト・金利3%)を年間の回収不能コストとみなし、これより安い家賃であれば賃貸が有利とする目安の指標です。
購入して元を取るには何年住み続ける必要がありますか?
仲介手数料や登記費用、初期利息を回収するためには、一般的に4年〜7年以上の居住が必要とされます。
この計算機は投資の機会費用を考慮していますか?
はい。購入時の頭金や諸費用、毎月のキャッシュフローの差額を投資に回した場合の複利リターンと比較しています。
計算の仕組み
数値の背後にある計算式と変数を理解しましょう。
賃貸と購入の比較では、毎月のキャッシュ流出と時間の経過とともに形成される資産を総合的に比較する必要があります。
純コスト比較の計算式
購入純コスト = 実質総支出 + 機会費用 − 期末純資産
賃貸純コスト = 支払家賃総額 + 賃貸保険料総額
試算上の優位額 = 賃貸純コスト − 購入純コスト
比較モデルの8つの要素
- ローン元利返済: 毎月の固定返済額は利息と元金返済に充当されます。
- 維持管理・保有コスト: 固定資産税、火災保険、管理費、修繕費などの回収不能コスト。
- 家賃の上昇: 設定された上昇率に基づき家賃が年々増加します。
- 投資の機会費用: 頭金や諸費用を金融市場で運用できなかったことによる損失。
- 不動産価格の上昇: 物件価値の複利上昇により将来の資産価値が増加します。
- 売却時の諸費用: 将来の売却時にかかる仲介手数料等(約5〜7%)。
- 純資産(エクイティ): 将来の物件価格から売却費用とローン残債を引いた正味資産。
- 損益分岐の判定: プラスの場合は購入が有利、マイナスの場合は賃貸が有利と判定されます。
住宅ローンの仕組みや元利均等返済についてはこちらのガイドをご覧ください: 住宅ローンの返済内訳:元金・利息・固定資産税・保険 と ローン返済償還表の仕組みと見方.